建設現場で働く現場監督や施工管理職は、転勤や出張が多い職種です。
その理由や実際の頻度、また転勤や出張のない企業で働くにはどうすれば良いかなどについてお伝えします。
施工管理で出張や転勤がある理由
施工管理職に転勤や出張が多い理由について解説します。
1.建設プロジェクトごとに就業場所が変わる
施工管理や現場監督の就業場所は、建設プロジェクトの工事現場です。
そのため当該プロジェクトが完成し引き渡されると、次のプロジェクトの建設現場が就業する場所となります。
次の担当プロジェクトの現場がどこになるかで、勤務する地域が変わるので環境や気候や方言なども変わります。
通常建設プロジェクトは1年から2年程度で完成を迎えるため、プロジェクト毎に転勤するということが多くなります。
2.大手ゼネコンではカバーエリアが広い
大手ゼネコンなどで転勤が多くなる理由としては、企業としてのカバーエリアが広いという理由があります。
地域密着型営業を基盤とした地元企業と違い、大手では全国各地がカバーエリアになるため、北海道から沖縄まで全国各地にある支店や営業所に異動する可能性があります。
また企業によっては国内だけでなく、海外プロジェクトによって海外出張や海外転勤などの可能性もあります。
3.人材派遣会社を通じて施工管理をしている場合
ゼネコンの正社員としてでなく、人材派遣会社を通じて施工管理として就業している場合は、プロジェクト単位で就業派遣先企業が変わることもあります。
また場合によっては派遣先の就業会社も変わるということは、就業規則なども大きく変更となるケースもあるため注意が必要です。
4.災害による人員派遣の場合
大きな災害などにより、復旧の支援や災害支援対応として長期出張や転勤となるケースもあります。
災害から復興までは建設業の支援が不可欠であり、当該地域の力だけでは当然早期復興はできません。
そのため遠方地域からも人員を派遣し、マンパワーを拡充し早期の災害復興を支援するというために転勤もしくは出張となることがあります。
5.海外での需要の増加
建設現場における施工管理の需要は、国内だけでなく海外での需要もあります。
日本での建築技術は海外においても注目され、海外への出張や転勤という場合があります。
その場合、もちろん語学力やその他コミュニケーション能力など、建設における技術や能力だけでなく付帯的な能力も必要です。
6.予定外工事などのイレギュラー対応
建設現場では計画外のイレギュラーが発生する事があります。
またマーケットの相場や海外情勢などの理由から、工事部材の搬入納期の遅れなども起こり得ます。
そうしたイレギュラーが発生した場合は、担当の人員だけでの対応が間に合わない場合もあり、応援人員として出張が発生します。
この場合では短期的な出張から、能力を認められそのまま転勤となるケースまで様々です。
地方勤務のメリットについて
転勤や出張が発生することによる、メリットについて解説していきます。
1.会社の費用で全国各地に行ける
プライベートで旅行に出かけたり、観光地に出かけるには当然費用と時間が必要です。
しかし仕事での出張や転勤の場合、地元以外の場所へ会社の費用で行くことができます。
また休日に観光地を散策したりすることもできます。
定期的に転勤があり全国各地に転勤する場合では、仕事をして収入を得ながら全国を旅することができるのです。
2.地方の郷土料理などが楽しめる
週末などの休日には、出張先や転勤先の地域の郷土料理を堪能したり、その土地ならではの名産品を購入してみたり、この職業だからこその楽しみがありますす。
3.赴任手当が支給される場合もある
これは企業によって違いがありますが、転勤や出張の場合に赴任手当や出張手当として収入が増えることがあります。
金額や規定は企業により様々ですが、何らかの金銭的なメリットも企業として用意されることが多くあります。
4.社内外に人脈が広がる
例えばカバーエリアが日本全国の場合では、地元以外に日本全国に人脈が広がります。
常に同じエリアで仕事をする場合では、関わる業種や担当者もずっと同じ人になることが多いです。
しかし全国で仕事をする場合、人脈の広がりは非常に広くなります。
5.新たな気持ちでスタート出来る
例えば周囲の人間関係で頭を悩ませている場合、その人間関係をリセットするということが可能です。
デスクワークなどの働き方の場合、そうした人間関係のリセットをしようと思うと転職という選択肢くらいに限られてしまいますが、転勤や出張の場合では容易に新たなスタートを切ることが可能になります。
デメリットについて
転勤や出張があることによるデメリットについてお伝えします。
1.就業環境を自分で選択できない
ひとつのプロジェクトが完成を迎え、次の担当プロジェクトとなる現場は会社から通知されるので自分で次の現場を選択できるわけではありません。
つまり環境や現場の内容など、就業環境や就業地については自分の希望通りではない可能性もあるという部分はデメリットに感じるかもしれません。
しかしどこに出向くのかわからない環境を、ドキドキワクワクして楽しむという方もおられるので、一概にデメリットとは言えないかもしれません。
2.常に新たな信頼関係を構築する必要がある
プロジェクトが新たにスタートするにあたり、現場環境では職人さんや業者さんをはじめ自分の身の回りの人間関係や信頼関係がリセットされる為、常に人間関係の構築をする必要があります。
3.プロジェクト規模によって滞在期間が変動する
担当するプロジェクトの規模は現場によって異なります。
それに伴って滞在する期間も常に一定ではありません。
不定期的な転勤や出張を伴う仕事となりますので、それはデメリットと感じるかもしれません。
また企業によっては海外プロジェクトへの異動もあります。
現場監督でも転勤頻度や単身赴任が少ない企業は？
施工管理や現場監督という仕事では、あらゆる人に転勤や出張が伴うというわけではありません。
転勤や出張がないのはどのような場合かお伝えします。
・地域密着型企業
カバーエリアを地元近隣地域に絞って営業している、地域密着型の企業では出張や転勤がありません。
多地域に支社や営業所を展開してない企業ですの、工事規模はコンパクトになります。
・希望勤務地での就業可能な人材派遣会社もある
人材派遣会社では、派遣労働者のニーズをしっかり守る企業もあります。
転勤や出張をしたくない場合、派遣会社に就職し派遣先企業をしっかり選定してもらうことで働き方が希望とマッチすることが可能になります。
まとめ
ゼネコンなどの建設業界での現場監督や施工管理には、もはや宿命と思われる出張や転勤ですが、デメリットばかりではないことがご理解頂けたかと思います。
転勤や出張をしたくない場合は、就職する企業をきちんと検討すれば単身赴任などしなくても済む働き方が可能です。
転勤や出張が辛いけど、現場管理の仕事をしたいと考えるのであれば地域に密着したコンパクトな企業へ就職する事をお勧めします。
また多くの土地を巡ってみたい旅好きな人であれば、広いカバーエリアを持つゼネコンなどで就職されることをお勧めします。
それぞれの特徴とライフスタイルに合った働き方で、モチベーションを高めながら建設業というモノづくりを楽しんで頂ければと思います。
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