A工事B工事C工事(ABC工事)という言葉を一度は聞いたことがあるかと思います。
これらは工事区分のことであり、内装工事やオフィス移転などの際に使用する言葉です。
また、原状回復との関係性も深く、それぞれの工事区分の違いや該当工事などをしっかりと理解することが必要です。
本記事では、A工事B工事C工事のそれぞれの工事の違いや具体的な工事例、原状回復との関係性について詳しく解説します。
A工事B工事C工事(ABC工事)とは
A工事B工事C工事(ABC工事)とは、工事区分のことであり、内装工事等を行う際の「工事費用の負担」、「工事業者の選定」を誰が行うかで区分されます。
テナントを借りる際、その場所をそのまま使用できない場合が多く、何かしらの工事が必要になります。
そこで明確な取り決めが存在しないと、誰に権限がある工事なのかが分からなくなり、工事費用の負担などでトラブルが起きる可能性があります。
そのために、A工事B工事C工事(ABC工事)のように工事区分を設定しています。
A工事B工事C工事と原状回復
それぞれの工事区分を把握する前に、まずはそれらに関する原状回復工事について押さえておきましょう。
原状回復とは
原状回復とは元の状態に戻すことであり、ここでは契約していた店舗物件などを「契約時」の状態に戻すことを意味します。
ほとんどの場合、店舗物件の契約では原状回復義務が定められています。
A工事B工事C工事との関係性
オフィスや店舗内部の修繕、電気設備の損傷、水道設備の損傷、外壁の剥落など考えられる工事は多く存在します。
それらの原状回復工事を行うにあたり、借主・貸主はどこまでの工事の責任を負う事になるのでしょうか。
つまり、原状回復工事における「費用の負担」「工事の責任」を誰が負うのかを明確にする必要があり、A工事B工事C工事(ABC工事)の工事区分がその役割を果たします。
このようにA工事B工事C工事と原状回復は密接な関係があります。
次の章では、A工事B工事C工事のそれぞれについて解説します。
A工事とは
A工事とは、「工事費用の負担」「業者の選定」など全ての責任を貸主側が負います。
ビル等の躯体部分、共用施設に関わる部分の工事が該当します。
具体的な箇所は以下の通りです。
- ビル等の躯体やサッシ
- ビル等の外装・外壁
- 屋上
- 共用通路
- 共用トイレ
- エレベーター
- 階段
- 消防設備
- 排水設備
つまり、ビルやオフィス等の資産価値の維持に関わる工事がA工事となります。
B工事とは
B工事とは、「工事費用の負担」は借主、「業社の選定」は貸主となる工事です。
建物全体に関わる部分の工事で、借主側の要望により、貸主側の権限で行います。
B工事の工事例は以下の通りです。
- 空調設備工事
- 電気・照明工事
- 防災設備工事
- 給排水工事
- 分電盤
- 防水工事
専有部分に備えつけられている設備であっても、ビル全体の安全性に関わりがあると判断された場合、B工事に区分され、貸主側の責任で工事を行います。
C工事とは
C工事とは、「工事費用の負担」「業者の選定」など全ての責任を借主側が負います。
ただし、A工事やB工事とは異なり、C工事の場合、工事を行うには貸主側の承認が必要です。
C工事の工事例は以下の通りです。
- 専有部分の内装工事
- 電話・電源・LANなどの配線工事
- 什器設置工事
上記のように、基本的には原状回復できる部分の工事がC工事です。
A工事B工事C工事の違い
これまでA工事、B工事、 C工事について解説してきましたが、それぞれの違いは「責任基準の違い」であることがお分かり頂けたかと思います。
それぞれの工事についてまとめると、以下のようになります。
A工事 | B工事 | C工事 | |
発注者 | 貸主 | 借主 | 借主 |
費用負担 | 貸主 | 貸主 | 借主 |
業者選定 | 貸主 | 借主 | 借主 |
特徴 | ビルの躯体部分、共用施設に関わる部分の工事。 | 借主側の要望により、オーナーの権限で行う工事。建物全体の安全性に関わる部分の工事。 | 借主側が発注して行う工事。基本的に原状回復が可能な部分の工事。 |
工事の形態と責任の所在を認識しておくことは、後々のトラブル回避につながります。
上記表を参考に、それぞれの違いをしっかりと理解しましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
A工事B工事C工事(ABC工事)の特徴や違い、原状回復との関係性について解説してきました。
本記事を参考に、「どの部分は誰が負担すべきなのか」をしっかりと理解し、トラブルが起きないようにしましょう。
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